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【WEB担当者必見!】Googleが評価する正味有効テキストとは

【WEB担当者必見!】Googleが評価する正味有効テキストとは

SEOの観点から見てWEBページ内に文字を増やせば検索結果ページの上位表示に役立つことは企業のWEBサイト運用においては常識と言っていいだろう。
しかしながら、ただ文字を増やせば上位表示に役立つというものではない。

上位表示に効果がある文字のことをSEOの領域では「正味有効テキスト」と呼んでいる。
この記事ではそれぞれの手法について特徴と注意点などを解説していく。

WEBページ内はオリジナル文章を書く

Googleは、その他のページには書かれていないオリジナルの文章を高く評価することが分かっている。
同じサイトであっても他のページに書かれている文章や他のサイトにある文章をコピーして自社サイトに掲載すると、そのページの評価が下がり検索順位が上がることが難しくなる。

さらにこのようなコピーしたコンテンツを増やせば増やすほど、サイト全体の評価が下がってしまいサイト内のどのページにも検索順位に悪影響を与えることになるので注意が必要だ。

とは言え、100%オリジナル文章ということは困難な場合、少なくともページ内の文章の70%強をオリジナル文章にすることをおすすめする。

また、WEBページ内の文章の中に通常の文字とは別に「テキストリンク」が含まれている場合がある。
テキストリンクとは通常下線付きの青い文字で表示されており、その部分をクリックすると、その言葉について説明している別のページに移る仕組みになっている。

ただし、このテキストリンク部分に書かれた言葉については他のページで詳しく内容が説明されているので、このページの主旨とは言えない。
したがって、Googleのアルゴリズム上、上位表示に有効な文字とは言えないことから、正味有効テキストの文字数を数えるときは、テキストリンクの文字数を省く必要がある。

また、WEBページ内にJPEGやGIFなどの画像を掲載する場合、その画像が何の画像なのか説明する「ALT属性」と呼ばれるテキストがあり、通常この部分には画像を端的に説明する言葉を書くようにする。
たとえば、冬の富士山の画像を掲載した場合、「alt=”富士山雪景色」 というように情景をより細かく書くことによって、検索エンジンがその画像を理解しやすくなるのだ。

しかし、過去にSEO効果を得るために「ALT属性」の中にたくさんの文字を詰め込むことが横行したため、現在Googleは「ALT属性」の中の文字を評価しないアルゴリズムに置き換えた。
そうした理由から、正味有効テキストには「ALT属性」に記載した文字は含めない方が良いだろう。

WEBページ内は単語の羅列ではない文章で書く

Google検索エンジン

単なる単語の羅列は正味有効テキストに含まれない。
段落内の文章内に一部単語の羅列がある場合は含まれるが、完全に単語の羅列だけの段落にある文字は検索エンジンから評価されず正味有効テキストには含まれない。

【 単なる単語の羅列の例 】
渋谷・新宿・池袋
東京・上野・品川
六本木・日比谷・赤坂
代々木・原宿・表参道
大手町・銀座・築地

そのようなことを避けるためには、下記のように句読点「、」「。」や「で」「の」「を」「は」などの助詞、あるいは「です」などの助動詞が入れた文章にすることで、正味有効テキストに含まれることになる。

【 羅列部分が少しあるが正味有効テキストに含まれる例 】
「渋谷・新宿・原宿・赤坂・六本木方面で賃貸マンション物件をお探しの方は、〇〇不動産山下までお気軽にお問い合わせください。当店の営業時間は9時から17時で、定休日は日曜日です」

また、表の中に記載された文字や数字など文章でないものは、単語の羅列として扱われるため、正味有効テキストに含まれないことを覚えておいて欲しい。

WEBページ内に正味有効テキストを増やすポイント

WEBページ内に正味有効テキストを増やすことは、検索結果ページの上位表示を目指すうえで重要なことだが簡単にできるものではない。
以下に正味有効テキストを増やすポイントを紹介するので参考にしていただきたい。

・画像を追加して、その画像の下に画像の説明文を書く
・すでにある文章に補足説明を追加する
・事例やレビュー、お客様の声などを加える
・自社サイトに関連した最新情報をニュースとして追加する
・関連したテーマのコラムなどを書く
・関連したテーマのQ&Aなどを追加する

まとめ

SEO施策はリスティング広告などと異なり、WEB集客に即効性があるものではない。
しかし、高い広告費を支払えば必ず「売上げアップ」につながるという保障がないのも事実だ。

費用対効果を鑑みれば、地道にSEO対策に工夫を重ね業績向上が認められたときこそWEB広告を利用し、さらなる収益を目指すことをおすすめする。

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