消費者が気になった商品を見付けたとき、どのような行動をとるかご存知だろうか。

Adobeの調査によると、52.3%もの消費者が「Webサイトで情報を収集する」というデータがでた。
一方、調べても望む情報が得られなかった場合、62.6%もの人が情報収集・商品購入をやめるとされている。
アドビ、消費者の購買行動におけるデジタルメディアの影響力に関する調査結果を発表

消費者はニュースサイトやポータルサイト、企業の公式サイトなどさまざまなメディアを活用している。
本記事ではそういったメディアを戦略的に活用するメリット、デメリットをご紹介したい。

メディア戦略のメリット

リーチ数

Ｗｅｂメディア、マスメディア、ソーシャルメディアなどを利用したメディア戦略のメリットはユーザーへの圧倒的なリーチ数が挙げられる。
リーチ数とは、発信するコンテンツを閲覧するユーザー数を示し、ソーシャルメディアの拡散力を利用すれば数千万人へのアプローチも可能だ。また、通常の営業活動ではアプローチすることのできない客層へ商品を認知させることができ、販路拡大による集客に繋げることができる。

メディアの拡散力

日本最大級のポータルサイトYahoo!JAPANの月間平均アクセス数は実にパソコン、スマートフォンを合わせて745億PVを上回る。
Yahoo! JAPAN媒体資料 2019年5月版 （PDF）

ソーシャルメディアでの日本国内ユーザー数ではLINEでは5973万人、Facebookが5044万人、Twitterでは4365万人と凄まじいユーザー数を誇り、今なお利用者が増加している。ソーシャルメディアはテレビや新聞、ラジオなどメディア側からの一方的な発信だけではなく、ユーザー同士が共有している情報としてユーザーからの信頼度も高く、企業戦略においても欠かせないものとなっている。

ユーザーにとって有益な情報や興味のわく情報は猛スピードで人から人へと拡散していく特性を持ち、まさにウイルスの感染のごとく広がっていくという意味でバイラルメディアとも呼ばれている。
ユーザーにとってメディアの情報とは「商品を選ぶ理由」になっていることは言うまでもないだろう。

ソーシャルメディアが消費者の購買行動に及ぼす影響を調査したデータによると「興味のある商品の情報を閲覧する」が21.3％、「SNSの口コミが購入に影響する」が41.7％、商品・お店の情報や評判を閲覧する」が41.7%と購買行動に大きく影響していることがわかった。
企業はこれらの消費者の購買行動の傾向を正しく把握し、自社のマーケティングに取り入れ運用していく必要があるのだ。

インフルエンサー

今は著名人や芸能人などと同様、一度に数万人～数千万に情報を拡散することのできるインフルエンサーと呼ばれる人物がいる。インフルエンサーの影響力を活用し、自社の発信したい情報を一度に膨大なユーザーに効率良く広めていくことが可能だ。
また、インフルエンサーを活用することで企業の意図した宣伝を行うことができるため、ブランド戦略として運用することもできる。

メディア戦略のデメリット

口コミによる誹謗中傷

昨今、ソーシャルメディア内における口コミによる誹謗中傷が炎上し、営業停止や事業の撤退、最悪のケースにおいては廃業に追い込まれている企業があとを絶ちない。その多くは企業内部の問題が外部に流出したものであり、先述したバイラルメディアのように瞬く間に広がってしまい手に負えなくなっているのが現状だ。

この問題に対してはどの企業も例外ではなく、会社全体のコンプライアンスを見直し、社内全体の教育指導を徹底していくことが求められている。また、最近は風評被害対策をサービスとして扱っている企業もあり、自社のメディア戦略と併せてブランドイメージを保つために風評被害対策を取り入れている企業も増加している。

まとめ

「メディア」は消費者の購買行動に大きく影響をもたらす。
メディアを正しく理解することで、多くの消費者の認知を得られるため事業に大きく貢献することは間違いないだろう。